がん検診とは？5種類の検査内容と費用・受け方を解説

がん検診とは何を調べるものなのか、健康診断との違いや費用が分からず、受けるべきか迷う方もいるでしょう。

必要以上に検査を増やすと、偽陽性や過剰診断などのデメリットが増える可能性もあります。一方、国が推奨する検診を適切な条件で受け、要精密検査となった後まで対応することは、がんによる死亡リスクを減らすことにつながります。

がん検診の目的と5種類の検査内容、費用が決まる仕組み、申し込みから結果確認までを整理すると、自分がまず何を確認して受診すればよいのかが分かります。

がん検診とは症状のない人からがんの疑いを見つける検診

がん検診は、主に症状がない人を対象として、特定のがんによる死亡を減らすことを目的に行われます。病気を確定する診断とは役割が異なる点を押さえておきましょう。

がん検診の目的はがんによる死亡を減らすこと

がん検診は、単に「がんがあるか調べる検査」ではありません。症状がない人の中からがんの疑いがある人を見つけ、必要な精密検査や治療へつなげる一連の仕組みです。

検診で「要精密検査」と判定されても、その時点でがんと診断されたわけではありません。反対に「精密検査不要」であっても、将来にわたってがんにならないことが保証されたわけではありません。

そのため、がん検診では検査を受けることだけでなく、結果を確認し、要精密検査の場合は指定された検査へ進むことが重要です。異常がなかった場合も、対象となる検診を決められた間隔で繰り返します。

国が推奨するがん検診では、がんによる死亡を減らす効果と、検診によって生じるデメリットの両方を確認したうえで、対象年齢や検査方法、受診間隔が設定されています。

がん検診と健康診断は調べる目的が異なる

「健診」と「検診」は似た言葉ですが、目的が異なります。厚生労働省では、健診は健康状態を継続的に把握して健康づくりにつなげるもの、検診は特定の病気を見つけて必要な治療へつなげるものと整理しています。

たとえば職場の定期健康診断では、血圧や血液、尿などを調べます。ただし、定期健康診断を受けたからといって、国が推奨するすべてのがん検診を受けたことになるとは限りません。

職場から健康診断の案内が届いた場合は、「健康診断を受けるから大丈夫」と考えるのではなく、胃がん・大腸がん・肺がんなどの検診が含まれているかまで確認してください。

症状がある場合はがん検診を待たず医療機関を受診する

がん検診は、原則として症状がない人が定期的に受けるものです。すでに身体の異変や気になる症状がある場合は、次の検診時期を待たず医療機関を受診してください。

たとえば血便や長引く咳、血痰、乳房のしこり、月経以外の出血などがある場合は、がん検診を申し込むのではなく、症状を医師へ伝えて必要な診察や検査を受けます。

がん検診の対象年齢に達していない場合も同じです。国が示す対象年齢は、症状がない人を集団として検診する場合の条件であり、「その年齢になるまで病院へ行かなくてよい」という意味ではありません。

現在がんや前がん病変の治療中である場合も、一般的ながん検診の間隔だけで検査時期を決めません。治療後を含め、必要な検査と時期については主治医へ確認しましょう。

国が推奨するがん検診は胃・大腸・肺・乳・子宮頸がんの5種類

国は、死亡を減らす効果とデメリットのバランスが確認された5種類のがん検診を推奨しています。それぞれ検査方法や対象年齢、受診間隔が異なります。

5種類の検診では調べる部位と検査方法が異なる

国が推奨しているのは、胃がん、大腸がん、肺がん、乳がん、子宮頸がんの5種類です。「がん検診」という1つの検査で全身のがんをまとめて調べるわけではありません。

胃部X線検査については、当分の間、40歳以上を対象として年1回実施する方法も認められています。また、子宮頸がん検診では、一定の要件を満たす自治体が30歳以上を対象にHPV検査単独法を導入する場合があります。

ここで示した年齢や間隔は国の指針によるものです。実際の申し込み条件や実施期間は自治体や勤務先などによって異なるため、受診時には利用する制度の案内も確認してください。

検査方法は部位ごとの特徴に合わせて決められている

5種類の検診では、同じ方法を使うわけではありません。胃ではX線や内視鏡、大腸では便に血液が混じっていないか調べる便潜血検査、肺では胸部X線検査というように、対象となるがんに応じた方法が採用されています。

乳がん検診ではマンモグラフィ（乳房専用のX線検査）、子宮頸がん検診では子宮頸部から細胞を採取する細胞診などが行われます。検査によって準備や身体への負担、注意事項も異なります。

たとえば胃がん検診では、胃部X線検査と胃内視鏡検査のどちらかを受けます。2つを毎回両方受けなければならないわけではなく、利用する制度や実施施設の条件を確認する必要があります。

胃がん検診については、対象年齢やバリウム・胃カメラの違い、検査当日の流れを別記事で詳しくまとめています。

CTやPET検査などは国が推奨する5種類と同じ位置づけではない

人間ドックや医療機関では、CT、PET、腫瘍マーカー、血液・尿を利用したがんリスク検査など、さまざまな検査が提供されています。しかし、検査機器が新しいことや詳しく調べられることと、集団検診として死亡を減らす効果が確認されていることは別です。

国立がん研究センターは、国が推奨する5種類のがん検診以外について、がん死亡を減らす科学的根拠が明確ではない、または検討中のものがあると説明しています。検査を多く追加すれば、それだけ安心できるとは限りません。

前立腺がんの可能性を血液から調べるPSA検査も、自治体や人間ドックなどで実施されていますが、国が推奨する5種類の対策型がん検診には含まれていません。

PSA検査には独自の対象年齢や結果の見方があります。前立腺がん検査について知りたい場合は、がん検診全体とは分けて確認しましょう。

がん検診の費用は住民検診・職場・自費のどこで受けるかによって異なる

がん検診には全国共通の料金があるわけではありません。住民検診、職場や健康保険組合の検診、自費の人間ドックでは、費用の負担方法が異なります。

市区町村の住民検診は公費負担により自己負担を抑えられる場合が多い

市区町村では、健康増進法に基づいてがん検診を実施しています。厚生労働省によると、ほとんどの市区町村では検診費用の多くを公費で負担し、受診者は一部の自己負担で受けられます。

ただし、「胃がん検診は全国一律○円」と決まっているわけではありません。無料で実施する検診や、一定額の自己負担が必要な検診など、自治体や年度によって料金は異なります。

年齢や住民税の課税状況などによって、費用が免除される制度を設けている自治体もあります。受診券や案内が届いている場合は、自己負担額だけでなく、対象年齢、受診できる期間、指定医療機関まで確認してください。

住民検診を利用したい場合は、「自分の住んでいる市区町村名＋がん検診」で自治体の公式情報を確認すると、現在の料金や申し込み方法を調べられます。

職場や健康保険組合のがん検診は補助内容によって費用が変わる

会社員などの場合、職場や加入している健康保険組合から、がん検診を受けられることがあります。定期健康診断と同じ日に実施したり、指定された医療機関で別日に受けたりするなど、制度によって方法は異なります。

費用についても、勤務先や健康保険組合が全額を負担する場合、一部だけ補助する場合、オプション検査のみ本人負担になる場合などがあります。そのため、他社で働く家族や知人と同じ金額になるとは限りません。

健康診断の案内を受け取ったら、まず「がん検診が含まれているか」「どの部位の検診か」「自己負担はいくらか」を確認します。胃・大腸・肺など一部だけが含まれ、乳がんや子宮頸がんは別途申し込みが必要なケースもあります。

職場で国が推奨するがん検診を受ける機会がない場合は、居住地の住民検診を利用できるか自治体へ確認しましょう。

人間ドックなど任意で受けるがん検査は原則として自己負担

医療機関や健診施設へ自分で申し込み、任意で受けるがん検査は、原則として自己負担です。人間ドックの基本コースに検査が含まれている場合もあれば、胃内視鏡やCTなどをオプションとして追加する場合もあります。

料金は医療機関、検査内容、コースによって異なるため、全国共通の費用相場だけで受診先を決めることはできません。予約前に基本料金に含まれる検査と追加料金が必要な検査を分けて確認してください。

一方、がん検診で「要精密検査」と判定され、その後に診断のための精密検査を受ける場合は、検診とは扱いが変わります。国立がん研究センターでは、がん検診後の精密検査は保険診療であると案内しています。

「検診の費用」と「異常が見つかった後の診療費」は同じ仕組みではありません。結果を受け取った際は、費用を理由に精密検査を自己判断で中止せず、案内された医療機関へ相談しましょう。

がん検診は申し込みから精密検査までが一連の流れ

がん検診は、検査を受けた時点で完了するものではありません。対象条件を確認して受診し、結果を確認したうえで、必要なら精密検査へ進みます。

受診前に利用できる検診制度と対象条件を確認する

最初に確認するのは、自分がどの制度を利用できるかです。市区町村の住民検診、職場や健康保険組合の検診、人間ドックなどの任意検診では、受診できる施設や申し込み方法が異なります。

住民検診の場合は、自治体のホームページや受診券から対象となる検診を確認します。職場で受ける場合は、健康診断の案内にがん検診の項目が含まれているか確認してください。

次に、検査方法、自己負担額、予約が必要かどうか、実施期間を確認します。胃がん検診のように複数の検査方法がある場合は、自分が利用する制度でどの方法を受けられるのかも重要です。

持病や服用中の薬、妊娠の可能性などによって検査方法への注意が必要な場合があります。予約時や問診で健康状態を正確に伝え、受診施設から案内された準備方法に従いましょう。

検診を受けた後は結果が精密検査不要か要精密検査かを確認する

がん検診を受けると、検査結果に基づいて精密検査が必要かどうか判定されます。一般的には「がんの疑いなし・精密検査不要」または「がんの疑いあり・要精密検査」といった形で通知されます。

「要精密検査」は、がんが確定したという意味ではありません。一次検診では、がんの可能性がある人を見つけて詳しい検査へつなげるため、最終的な診断には精密検査が必要です。

反対に「精密検査不要」であっても、その検査で将来のがんまで否定できるわけではありません。国が示す受診間隔や利用する検診制度の案内に沿って、次回の検診を受けます。

結果通知を受け取ったら判定だけを見るのではなく、次回の受診時期や精密検査の受診方法まで確認し、必要な次の行動を決めてください。

要精密検査となった場合は症状がなくても詳しい検査を受ける

要精密検査と判定された場合は、自覚症状がなくても指定された検査を受けます。精密検査の方法は、一次検診で調べたがんの種類によって異なります。

たとえば胃がん検診や大腸がん検診では消化器を詳しく調べる検査、肺がん検診では呼吸器の検査、乳がん検診では乳腺を詳しく調べる検査などが行われます。

精密検査の結果、がんが見つからなかった場合は、再び通常のがん検診へ戻ります。がんや前がん病変が確認された場合は、医師と相談しながら必要な治療や経過観察へ進みます。

「症状がないから次回まで待つ」「怖いから結果を見ない」と先延ばしにすると、検診で異常を見つけた意味が薄れてしまいます。要精密検査まで含めてがん検診の流れと考えましょう。

がん検診には早期発見のメリットだけでなくデメリットもある

がん検診には、がんによる死亡を減らすメリットがある一方、偽陰性や偽陽性、過剰診断などのリスクもあります。適切な方法と間隔で受けることが重要です。

科学的根拠が確認された検診にはがんによる死亡を減らすメリットがある

国が推奨するがん検診は、「病気が見つかりそうだから」という理由だけで選ばれているわけではありません。検診を行うことで対象となるがんによる死亡を減らせるか、検診によるデメリットを上回るメリットがあるかが確認されています。

また、子宮頸がん検診や大腸がん検診では、がんになる前の病変が見つかる場合があります。必要な対応につなげることで、がんの発症を防ぐことにもつながります。

ただし、1回受診すれば十分というものではありません。がんが小さい時期や検査で確認しにくい状態では、検診を受けても発見されないことがあるためです。

対象となる年齢に達したら、推奨されている間隔で繰り返し受診することが、がん検診を活用するうえで重要です。

異常なしでもがんを100％否定できず要精密検査でもがんとは限らない

がん検診には「偽陰性」と「偽陽性」があります。偽陰性とは、実際にはがんがあるにもかかわらず検診で異常なしと判定されることです。偽陽性は、検診でがんの疑いありと判定されたものの、精密検査ではがんが見つからないことを指します。

そのため、「異常なしだったから今後も絶対に大丈夫」「要精密検査だからがんに違いない」と考えるのは適切ではありません。検診結果は、その時点で次の検査が必要かどうかを確認するための情報として受け止めます。

異常なしの場合でも、その後に血便やしこり、長引く咳、不正出血などの症状が出た場合は、次回の検診を待ちません。症状に応じた医療機関を受診してください。

要精密検査の場合も、結果だけを見て強く不安になるのではなく、精密検査を受けて初めてがんの有無を詳しく確認できます。

検査を増やしすぎると過剰診断や偶発症などのデメリットも増える

がん検診では、本来は生命に影響しないほど進行が遅いがんを見つけ、その結果として治療が行われる「過剰診断」が起こる場合があります。現時点では、治療が必要ながんと不要ながんをすべて正確に見分けることはできません。

また、検診や精密検査に伴って、出血、内視鏡による穿孔、バリウムによる腸閉塞、放射線被ばくなどが生じる可能性もあります。こうした検査に伴う問題を偶発症と呼びます。

「心配だから毎年できるだけ多く検査する」と受診回数や検査項目を増やすほど、検査で得られる効果が同じように増えるとは限りません。むしろ偽陽性による追加検査など、デメリットが増える可能性があります。

まずは科学的根拠が確認された検査を、推奨される対象年齢と間隔で受けることを優先し、追加検査について迷う場合は医師や検診窓口へ相談しましょう。

がん検診は5種類の内容と費用を確認し適切な間隔で受ける

がん検診とは、症状のない人の中からがんの疑いがある人を見つけ、精密検査や治療につなげることで、対象となるがんによる死亡を減らすことを目的とした検診です。

まずは自治体や勤務先から届いている検診案内を確認し、自分が受けられるがん検診、検査方法、費用、次回の受診時期を整理しましょう。

必要以上に検査を追加するのではなく、国が推奨する検診を適切な条件で継続し、結果が要精密検査であれば次の検査まで受けることが重要です。